常態化へ進むテレワーク -在宅など恒久化8割 日経調査、働き方改革上位にソニーから-
昨日2021/11/04 18:00の日本経済新聞記事「在宅など恒久化8割 日経調査、働き方改革上位にソニー」
（https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC2041C0Q1A021C2000000/）
ば、場所にとらわれない働き方（テレワーク）が一般化の方向にあることを報道しています。
在宅勤務やウェブ会議などを利用したスマートワークを８割で常用化し、副業も４割で解禁。
企業全体のパフォーマンス向上には不明な点、人材管理に課題が残っているともしています。
ただ、自由度の高い働き方は人材交流によるイノベーションも期待しているようです。
日経新聞は、同記事で企業をランキングしています。評価は「人材活用力」「イノベーション力」「市場開拓力」の3分野で構成され、スマートワークの意義を示し、大企業21社が★５点で、トップグループにランキングされています。紙面から評価方法の詳細は不明ですが、日本社会が全体がスマートワークの方向に進んでいることがわかります。またこうした評価をする動きそのものが、社会がその方向に進んでいることを示しています。
テレワークが後戻りできない働きになっていることがこの記事は示しているように思います。
2021.11.05